スポーツ産業学研究第33巻第3号

【原著論文】

わが国の高等学校におけるeスポーツ活動の実態とeスポーツ部活動の設立に向けた課題
清野 隼, 坪山 義明, 内藤 裕志, 髙橋 義雄
JSTAGE

大学運動部における組織風土の測定 : 測定尺度の開発と妥当性・信頼性の検討
霜島 広樹
JSTAGE

【研究ノート】

地域貢献活動のSROI測定―Jリーグクラブが実施する地域貢献活動に着目して－
鳥山 稔, 西村 貴之, 田島 良輝, 神野 賢治, 佐々木 達也, 池田 幸應
JSTAGE

【レイサマリー】

わが国の高等学校におけるeスポーツ活動の実態とeスポーツ部活動の設立に向けた課題

清野　隼（筑波大学体育系、筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センター）
坪山義明（特定非営利活動法人北米教育eスポーツ連盟日本本部）
内藤裕志（特定非営利活動法人北米教育eスポーツ連盟日本本部）
髙橋義雄（筑波大学体育系、筑波大学スマートウエルネスシティ政策開発研究センター）

eスポーツは，産業界はもちろん心身の健康やスポーツ科学，そして教育的観点からも世界的に着目がなされており，特に我々は，その中でもチームやコミュニティとして行うeスポーツに着目をしました．チームやコミュニティでeスポーツを行っていくことは，パフォーマンスやプレイヤーの生活スキル，社会性，ソーシャルサポート，自己調整学習の向上といった観点だけではなく，eスポーツそのものの持続可能な発展のためにも重要であると示唆されています．我々は，このような成果が得られる我が国の教育環境として，学校教育の一つである部活動があると考えています．我が国の部活動としてのeスポーツ部の活動に関する歴史は浅く，期待と課題があると捉えられるものの，そもそもの活動実態やeスポーツ部の設立に向けた課題を，研究や調査として把握することはできていません．
そこで本研究は，わが国の高等学校におけるeスポーツ活動の実態と，eスポーツ部を設立するための課題を明らかにし，その解決策を検討することを目的に実態調査を行うこととしました．
対象者は，北米教育eスポーツ連盟日本本部（以下，「NASEF JAPAN」と略す）に加盟している319校に勤務する主顧問教員としました．調査は多項目選択回答と自由記述回答の混合形式としてwebアンケートを実施しました．調査依頼はNASEF JAPAN加盟校の319校に行い，調査期間内に回答が無かった者は同意しない者とみなし，調査期間は，2022年5月9日から5月18日までとしました．結果的に，33都道府県から103校（加盟校の32.3％）が回収され，回答が全く同じ内容のものや，同じ学校で重複して答えられているものを除き，最終的な有効回答数は84（81.6％）となりました．調査項目は，学校の基本的情報，学校部活動の基本的情報，eスポーツ部またはeスポーツ愛好会の活動実態や競技レベル，eスポーツ部またはeスポーツ愛好会の指導者の実態，そして部や愛好会の設立に向けた課題と課題解決方法で構成しました．また，部の指導方針，技術指導を行っていない主顧問教員の部の指導体制については自由記述回答にて抽出しました．
結果として，わが国の高等学校におけるeスポーツ部活動の設立における課題は，学校の種別や規模，授業内活動の有無によって異なることが明らかとなりました．また，部の指導方針の有無によって，競技レベルに違いや関連があることも示されました．学校教育の一つとしてeスポーツ活動を行うことに批判はあるものの，スポーツマンシップの醸成や非認知能力の向上，コミュニティの成長，自己管理能力の向上，心身の健康などを方針に掲げて活動し，地域貢献や全国への活動発信を通して社会とのつながりを強化していくことで，負の価値観を変革していく解決策の一つになり得るものと考えられます．
なお，本研究は，あくまでも本研究への参加を同意した学校の現状を網羅的にまとめたデータであって，実態の把握としては限界があります．今後の課題としては，本研究の結果を基に，実際に部を運営している主顧問教員自身が感じる課題やその解決策，指導方針や指導体制の実際を，表面的な実態調査ではなく，事例として深く追求し，明らかにする必要があると考えています．また，生徒自身が望むeスポーツ部の在り方，活動の方向性などを明らかにし，生徒自身が感じるeスポーツの可能性や意義をより深く解明していく必要があると捉えています．

大学運動部における組織風土の測定： 測定尺度の開発と妥当性・信頼性の検討
霜島広樹（福岡大学）

日本におけるスポーツ実施において、大学スポーツが中心的な受け皿となっている種目は多く、数多くのトップアスリートが大学スポーツから輩出されてきたことも踏まえると、大学における運動部活動はスポーツの普及・振興において重要な役割を担っているといえます。また、箱根駅伝、六大学野球といった知名度や人気の高い学生スポーツのコンテンツは数多く存在し、運動部活動を通した大学の認知度やブランドイメージの向上、学生や教職員の大学に対する帰属意識や一体感の醸成といった観点からも、大学運動部活動は大きな価値を有していると考えられます。しかしその一方で、大学運動部活動においては大学経営上の様々なリスクも存在し、例えば、部員の薬物使用や上級生・指導者による暴行事件といった不祥事は、大学の信用低下やブランドイメージの失墜といった重大な問題を引き起こす可能性を有しています。社会的責任といった観点からも、大学運動部のガバナンスを確立させるための方策を検討し、運動部活動が持つ本来の価値を引き出せるような組織のマネジメント方策を解明していくことは重要な課題といえます。
組織マネジメントの研究分野では、従業員の行動や態度に規範性をもたらす重要な変数として「組織風土」といった概念が注目を集めてきました。組織風土研究には多くの蓄積があり、様々な環境下における尺度開発や、従業員の職務満足・パフォーマンスといった変数との関係性について研究が行われてきました。一方で、大学運動部に着目した組織風土研究は蓄積が少ないことに加え、組織風土の構成や、それらを評価する尺度の妥当性や信頼性といった点において研究上の大きな課題が見られるといった現状があります。大学運動部活動を通して生じる問題の改善に向け、わが国においては様々な取り組みが行われていますが、これらの成果を定量的に評価するための指標がなければ、今後実施する、あるいは現在実施されている取り組みの効果を正確に検証することは困難となります。
そこで本研究では、大学運動部における組織風土の構成概念について検討を行い、妥当性と信頼性の担保された測定尺度の開発を実施しました。研究の結果、大学運動部における組織風土は「暖かい雰囲気」、「社会貢献意識」、「倫理・道徳からの逸脱」、「ルールによる統制」、「ペナルティの公正さ」、「変革受容」といった６要因から構成され、各々を測定するための尺度には、高い妥当性と信頼性があることが示されました（詳細については論文をご参照ください）。
今後の大学運動部活動の価値向上へ向けた様々な取り組みに対して、それらの成果を定量的に測定するといった観点から、本研究で作成された尺度は一定の有効性があるものと考えられます。本研究で得られた知見を踏まえ、大学運動部における組織風土と他の変数との定量的な分析を通して、部員や関係者にとって好ましい組織風土を醸成するための具体的な方策を提案していくことが今後の研究において期待されます。

地域貢献活動のSROI測定―Jリーグクラブが実施する地域貢献活動に着目して－
鳥山稔（至誠館大学）
西村貴之（金沢星稜大学）
田島良輝（大阪経済大学）
神野賢治（富山大学）
佐々木達也（城西大学）
池田幸應（金沢星稜大学）

SROIとは「社会的な活動に対して資金やリソースが投じられ、プロジェクトが実施された結果として発生した社会インパクトについて、貨幣価値に換算された定量的評価を行うもの」であり、イギリスを中心に医療や福祉、スポーツ分野といった公共・社会的な活動の社会的投資効果を客観的に把握するために開発された手法です。
プロスポーツを対象とした調査研究では、コンサルティング会社であるデロイトトーマツは、FC今治を対象にSROIの調査を実施しています。また他の研究では、Jリーグクラブの松本山雅FCが実施する地域貢献活動（巡回型サッカー教室）を対象に、社会的インパクトを測定しています。このように近年では、プロスポーツの地域貢献活動の成果をSROIという社会的投資効果を算出することで明らかにしようとする研究が行われつつあります。そこで本稿も同様の問題意識を共有し、SROIの分析枠組みを用いて対象を分析することで、プロスポーツクラブの地域貢献活動の成果の可視化を試みました。
本研究では、Jリーグクラブであるツエーゲン金沢が実施している「キッズキャラバン」を対象にSROIを算出しました。その結果、7つのステークホルダー（参加園児、保護者、保育者、スクールコーチ、ホームタウン担当スタッフ、スポンサー企業、石川県サッカー協会）が存在し、11のアウトカム（参加園児：「スポーツ実施率の向上」「運動機会の提供」「スポーツの楽しさを体感」「サッカーへの興味関心」、保護者：「子どもとの会話の増加」、保育者：「指導力の向上」、スクールコーチ：「指導力の向上」、ホームタウン担当スタッフ：「スクール入会者の増加」、スポンサー企業：「社員の福利厚生」「企業のブランディング力の向上」、石川県サッカー協会：「サッカー、スポーツの普及」）が生じていることが明らかとなりました。また、アウトカムを貨幣価値に換算すると、インパクトの総額は5,538,946円となり、SROI値は5.60と算出されました。
本研究の分析結果は先行研究よりもサッカー教室の実施回数は少ないにも関わらず、SROI値が高い値を示す結果となりました。このことから、各クラブが行っている活動の価値を高めるためには、より多くのステークホルダーと共に活動すること、つまりは、クラブがステークホルダーにとっての橋渡しをし、複数のステークホルダーを繋ぎながら新しい価値を創造していくことが求められます。