スポーツ産業の動向について

平田竹男
Takeo Hirata
早稲田大学教授 内閣官房東京オリンピック・パラリンピック 競技大会推進本部事務局長 日本スポーツ産業学会共同会長

――スポーツ産業の動向について
近年の日本のスポーツ界には大きな変化がありました。最大のエポックは2020オリンピック・パラリンピック大会の東京開催の決定。2015年にはスポーツ庁が誕生し、2016年にはバスケットボールのBリーグが誕生。Jリーグの中継は2017年シーズンからインターネットのDAZNに変更され、スポーツにおけるインターネット革命の進展を感じました。2018年には卓球のプロリーグが始まり、2019年にはラグビーワールドカップが日本で開催されるなど、スポーツの世界は常に改革が進んでいます。スポーツビジネスの観点からは、IT革新の激化に注目しています。インターネットによってだれもが簡単に情報配信できるようになったことはもとより、IoTやFinTech、AIやビッグデータなどの様々な技術革新がスポーツビジネスの世界にも大きな変化をもたらしています。

――東京2020の準備状況
2013年に東京大会開催が決定した後、内閣官房参与として政府の立場から準備のための様々な仕事をさせていただいております。最初に手掛けたのはオリンピックだけを意味する「五輪」という略称を用いないで済むように「オリパラ」という言葉を普及させたことですが、テロ対策や、観客等の輸送、外国人旅行者受入、バリアフリー環境整備、復興・地域活性化、競技力向上、文化プログラム推進など、東京大会を円滑に成功させるための様々な準備を進めています。

――日本スポーツ産業学会の今後
2020に向けて、様々な業種でスポーツ関連ビジネスを展開するなど、スポーツビジネスもますます多様に進化しています。また、先に述べたIT革新やビッグデータに対応したビジネスモデルの構築が一層必要になってくるでしょう。当学会としても、スポーツに関わる人材や情報の交流を通じて、スポーツの価値を発展させるためのあらゆる試みに挑戦していきたいと思っております。